普通定期保険 新普通定期保険

保険料の負担を抑え、万一のときに大きく備えられる保険です。

パンフレット
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特長

1 掛け捨てタイプのシンプルな保険です。

掛け捨てタイプのシンプルな保険で、満期保険金のお支払いはありません。

2 保険料の負担を抑えて万一の死亡等に備えられます。

毎月の保険料の負担を軽くしながら、万一、死亡されたときには、死亡保険金をお支払いします。働き盛りの世代にも安心です。

3 備えるべきお金に合わせた保障額を設定できます。

  • 子どもの独立や定年退職といったライフイベントまでの間に備えたい保障を、基準保険金額200万円~1,000万円の間でご準備いただけます。
  • 保険期間は10年から最長55年で設定できます。
  1. 被保険者の年齢によって加入できる保険金額の制限があります。
  2. 設定できる保険期間は加入年齢および満了年齢によって異なります。
残された家族の生活費への備え 医療保障の充実 死亡保証の追加

4 不慮の事故による死亡や身体障がい状態を手厚く保障。

無配当災害特約を付加することで、不慮の事故による死亡や、身体障がい状態になったときの保障をプラスできます。

例えば、基準保険金額が200万円で、基本保障と同額の無配当災害特約を付加した場合、最高400万円保障!

5 医療の進歩に合わせた医療特約で入院初期保障※、外来の手術・外来の放射線治療にも対応。

最新の医療事情に合わせて役立つ保障をプラス。

医療特約その日からプラス
プラス1

入院保険金に加え、入院1日目に入院初期保障として入院保険金日額の5日分を上乗せ※
日数が短くても入院となれば何かと物入り。入院初期に厚い保障があれば大助かり。

入院1日目に入院初期保障として入院保険金日額の5日分を上乗せ
  1. I型を付加した場合。入院初期保険金のないタイプ(II型)もあります。
プラス2

入院中の手術に加え、外来の手術も保障
内視鏡でのポリープ手術など、入院を伴わない外来の手術もしっかり保障で負担を軽減。

保障内容

保険期間の設定は、以下の1または2です。

  1. 加入年齢および満了年齢により異なります。
1 満了年齢 25歳~60歳
保険期間 10年
加入年齢範囲 15歳~50歳

満了年齢を55・60・65・70歳に設定すると、10年を超える保険期間も設定できます。

2 満了年齢 55歳 60歳 65歳 70歳
保険期間 10年~40年 10年~45年 10年~50年 10年~55年
加入年齢
範囲
満15歳
~45歳
満15歳
~50歳
満15歳
~55歳
満15歳
~60歳
スクロールできます arrow
保障内容しくみ図
ご加入例
  1. 満期保険金のお支払いおよび保険金の倍額支払の制度はありません。
  2. 基本契約において、契約日からその日を含めて1年6カ月以内に不慮の事故でのケガまたは当社所定の感染症によらないで死亡等したときにお支払いする保険金は、その経過期間に応じて基準保険金額の一定の割合となります。
  3. お子さまが医療機関で診療を受けたとき、自治体によっては健康保険などの自己負担分について助成を受けられる制度があります。お子さまの医療特約の付加のご検討に当たっては、当該制度をご確認の上ご検討ください。詳細は、お住まいの自治体にご確認ください。

特約保障

特約は、基本契約1契約につき最大3種類まで付加できます。

  • 無配当傷害医療特約および無配当総合医療特約はいずれか一方を付加できます。
  • 無配当総合医療特約を付加している場合に限り無配当先進医療特約を付加できます。
特約は、基本契約1契約につき最大3種類まで付加できます
  1. 特約保険金の支払額は、特約ごとに、特約基準保険金額が上限です。
  2. 基本契約の基準保険金額を超えた特約基準保険金額の特約(先進医療特約を除く)を付加することはできません。

保障の開始時期

  • 責任開始日を指定した場合
    保障は、指定した責任開始日から始まります。
  • 責任開始日を指定しない場合
    保障は、お申し込みおよび告知が完了した時から始まります。

契約者配当金

  • 基本契約の契約者配当金は、当社の決算に基づき、当社の定める方法でご契約ごとに割り当て、ご契約の消滅時などにお支払いします。なお、契約者配当金は、当社の収益などの状況によって変動し、場合によっては割り当てられないこともあります。
  • 特約には契約者配当金はありません。

お受け取り例

新普通定期保険、無配当災害特約(基準保険金額・特約基準保険金額200万円)にご加入の場合

お受け取り例
  1. 満期保険金のお支払いおよび保険金の倍額支払の制度はありません。
  1. このページの商品内容・制限事項の記載は、概要または主なものを記載しております。例えば、保険金をお支払いできない場合(例:保険金受取人の故意)があるなど他の制限事項があります。詳細なご検討に当たっては、生命保険募集人(担当者)がお渡しする「契約概要」、「注意喚起情報」、「ご意向確認書」など当社所定の資料を必ずご覧ください。

ⅡW 2021.04 14039

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