医療特約「もっとその日からプラス」

「もっとその日からプラス」は、基本契約（終身保険・養老保険・定期保険など）とセットでのご契約が必要になります。

まずは動画をチェック

もっとその日からプラスの詳しい内容は、基本契約の資料に記載されていますのでご確認ください。

医療の進展によって入院日数は短期化。

厚生労働省　令和元年（2019年）医療施設（動態）調査・病院報告の概況

公益財団法人　生命保険文化センター　「平成16年度・令和元年度　生活保障に関する調査」を基にかんぽ生命が作成

一方で病気によっては、
数カ月の長期の入院となることも。

厚生労働省「平成29年（2017年）患者調査の概況」を基にかんぽ生命が作成

生命保険文化センター　令和元年（2019年）「生活保障に関する調査」のデータ（抜粋）

長期の入院で医療費がかさむことに、
不安をお持ちの方は多くいらっしゃいます。

入院費用は、一般的に「医療費」「食事代」「差額ベッド代」「その他雑費」などがあります。
医療費は、国民健康保険等の公的医療保険制度の対象となりますが、その他の費用は対象外となり、全額自己負担です。

公的医療保険制度対象

国民健康保険等の公的医療保険制度の適用により、1割～3割が患者の負担です。

公的医療保険制度対象外

1カ月間に負担した医療費が高額の場合、
「高額療養費制度」による還付が受けられる場合も！

（参考）高額療養費制度とは？

高額療養費制度とは、家計に対する医療費の自己負担が過重なものにならないよう、医療費の自己負担に一定の歯止めを設ける仕組みです。

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年収は目安です。
健保：健康保険等、国保：国民健康保険、後期：後期高齢者医療制度を指します。詳細は、加入されている健康保険組合、全国健康保険協会、市町村（国民健康保険、後期高齢者医療制度）、国保組合、共済組合までお問い合わせください。
総医療費とは、保険適用される診療費用の総額（10割）です。
高額療養費の自己負担の上限額に達しない場合であっても、同一月に同一世帯で自己負担が2件以上生じたときは、これらを合算して自己負担の上限額を超えた金額が支給されます（世帯合算）。なお、同一人が同一月に2つ以上の医療機関にかかった場合も同様です（70歳未満のみの世帯には合算する自己負担の下限額があります）。
本ページの社会保障制度に関わる記述は、2022年2月現在の社会保障関係法令等に基づき記載したものです。今後、社会保障制度が変わる場合もあります。

病院の窓口で負担する1カ月間の医療費が30万と50万円の場合、
自己負担額がどれくらい必要か目安の金額を見てみましょう！

病院等から請求される医療費の自己負担には、入院初日と30日ごとにお支払いする入院一時金※1で備えられます！

＜無配当総合医療特約（R04）特約基準保険金額500万円【入院保険金日額5,000円】の場合＞

差額ベッド代や食事代等の費用には、入院1日ごとにお支払いする入院保険金※2で備えられます！

＜無配当総合医療特約（R04）特約基準保険金額500万円【入院保険金日額5,000円】の場合＞

手術を受けられた場合には、入院中の手術も外来の手術も、手術保険金※3をお支払い！

＜無配当総合医療特約（R04）特約基準保険金額500万円【入院保険金日額5,000円】の場合＞

入院保険金日額の20倍。なお、1回の入院につき、入院1日目、30日目、60日目、90日目、120日目の最大5回お支払いします。
保険期間を通して、病気による入院・不慮の事故でのケガによる入院の別にそれぞれ20回まで。
1回の入院につき、最高120日分まで。
入院保険金日額の10倍。創傷処理、皮膚切開術などお支払いの対象とならない手術があります。
厚生労働省「令和2年社会医療診療行為別統計の概況」を基にかんぽ生命が作成。