死亡保険のおすすめプラン| 30代からのライフステージ別の選び方
- 公開日:
- 2026.02.16
30代は、結婚や子どもの誕生、マイホームの購入など、大きなライフイベントが発生する方が多い年代です。
家族が増えるなど、ライフステージの変化により、万一の際に備える保険の重要性が高まります。しかし、どのような保険に加入すればよいのか、分からない方もいらっしゃるでしょう。
今回は、30代以降のライフステージに備えるための保険の選び方について解説します。
なぜ30代に死亡保険が必要なのか? ライフイベントとリスクを解説
30代は比較的健康リスクが低いため、死亡保険の必要性を感じにくいかもしれません。
しかし、30代は大きなライフイベントが重なり、保障の重要性が高まるため、死亡保険への加入を検討すべきタイミングとも言えるでしょう。
30代のライフイベント
30代になると、結婚や子どもの誕生、マイホームの購入など大きなライフイベントが続き、万一の際に守るべき家族が増えます。
そのような中で、家計を支える方に万一のことが起こった場合、遺された家族の生活に大きな影響がおよぶ可能性があります。そのため、死亡保険で備えておくことを検討しましょう。
死亡保険は、一般的に、年齢が上がるほど保険料が高くなります。また、健康状態が悪ければ、加入できる死亡保険は限られ、保険料も高くなります。
比較的健康リスクが低い30代のうちに加入すれば、保険料の負担を抑えて万一の際に備えることが可能です。
専門家からのアドバイス
まずは、「誰のために」「いつまでに」「いくら必要か」を家族で共有しましょう。
共有内容は家計ノートなどに記録し、定期的にアップデートすると、死亡保険加入の判断基準となるのではないでしょうか。
死亡保険の種類と仕組みを分かりやすく解説(定期保険・終身保険)
死亡保険は、被保険者が亡くなった場合に、保険金受取人に死亡保険金が支払われる保険です。また、被保険者が所定の重度障がい状態となった場合に、死亡保険金と同額の保険金が支払われる商品もあります。
死亡保険にはいくつかの種類があり、保障内容が異なります。自分に合った死亡保険を選ぶために、ここでは定期保険と終身保険の特徴を確認しておきましょう。
【定期保険】比較的手頃な保険料で一定期間の大きな保障を
定期保険は、保険期間中に被保険者に万一のことがあった場合に、保険金受取人が死亡保険金を受け取れる生命保険です。5年・10年など満了となる時期を指定する種類や、50歳・60歳など満了となる年齢を指定する種類があります。
定期保険は、一般的に貯蓄性のない掛け捨て型で、保障に特化しています。
また、保険期間が限定されているため、同じ保障でも終身保険と比べると、保険料の負担が抑えられます。
【終身保険】一生涯の保障を
終身保険は、定期保険のように保険期間が設定されないため、期間満了がなく保障が一生涯続く保険です。
また、終身保険は掛け捨てではなく、保険契約を解約した場合に解約返戻金を受け取ることができる商品が多いです。ただし、契約直後や加入してから短期間で解約すると、返戻率が低い、もしくは全くない場合もあります。
専門家からのアドバイス
定期保険は保険料を抑えつつ一定期間の保障を、終身保険は一生涯の確実な保障を確保することができます。家計のキャッシュフローに合わせて組み合わせるのが基本のため、ライフステージに応じて見直しましょう。
30代のライフステージ別! 必要な保障額の目安と保険の選び方
死亡保険を検討する際には、遺された家族に必要なお金から、年金や貯蓄、配偶者の収入などで得られるお金を差し引いた「必要保障額」を目安に考えます。
必要保障額は、家族構成やライフステージ、収入状況などによって変わります。ここでは、30代で想定されるライフステージにおいて、必要な保障額の目安や死亡保険の選び方を解説します。
【独身】最低限の備えを確保
独身の方の場合、親やきょうだいに葬儀費用や身辺整理の費用の負担がかからないように備えておくと安心です。
貯蓄で確保できていない場合には、保険料が比較的手頃な定期保険で必要に応じた保障を準備しておくとよいでしょう。
また、独身の方の場合も大きな保障が必要となるケースがあります。
例えば、ご自身が重度障がい状態となった場合、長期的な治療費や介護費用といった経済的な負担を家族に負わせてしまうことも想定されます。
そのため、重度障がいになった場合の保障もあるかといった観点も踏まえて、死亡保険を検討することで、ご家族の経済的負担を軽減することができるでしょう。
【夫婦のみ】配偶者のための備え
夫婦のみの世帯の方は、配偶者のための備えが必要です。
共働き世帯で配偶者が自身の収入だけで生活できる場合には、大きな保障の必要性は低くなることが多いでしょう。
ただし、配偶者の収入状況によっては、当面の生活を支える保障額を確保する必要があります。
総務省の家計調査(2024年)によると、単身世帯の1カ月当たりの生活費は約17万円とされています。仮に生活を再建するために3年間は収入がないと想定した場合、必要な生活費は約612万円になります。
この試算はあくまでも平均的な金額ですが、遺族年金を受給した場合であっても、こうした生活費を全額補えるとは限りません。
特に、住居費は住む地域によって大きく異なるため、不足する可能性があります。
そのため、遺族年金だけに頼るのではなく、万一があったときに遺された家族の必要保障額を確認のうえ、死亡保険で備えましょう。
【子どもが誕生】教育費まで見据えた手厚い保障を
子どもがいる世帯では、生活費と併せて子どもの教育費への備えを考えておかなければなりません。
幼稚園や保育園への入園から大学卒業までにかかる教育費は、例えば、全て公立学校で約900万円、全て私立学校では約2,500万円がかかると言われています。進学先や塾などの学校外活動費によって、必要な教育費も大きく変わりますが、進路や生活スタイルに合わせた上乗せ分も見込んで検討しましょう。
子どもの大学卒業までを保険期間とした定期保険を活用すれば、万一の際にも少ない保険料で大きな保障が得られます。
一生涯の保障を確保しておきたい場合には、終身保険も選択肢になります。
【子どもが成長】必要保障額の変化と見直しのポイント
就学前の子どもがいる場合には、これから教育費がかかり始める時期に入るため、手厚い保障が必要です。
ただ、子どもが成長するにつれて必要な教育費は変動します。学校の卒業・入学のタイミングで、必要保障額を見直しましょう。
子どもが成長して教育費に目途が立ったときには、保障額を見直すことで、月々の保険料の負担を抑えつつ、必要な備えを確保することができます。
おすすめの死亡保険プランとチェックポイント
死亡保険にはさまざまな商品があり、家族構成や家計の状況、将来のライフステージによって適するプランは変わります。ここでは、死亡保険を選ぶ際にチェックすべきポイントを紹介します。
後悔しない保険選びのための4つのチェックポイント
死亡保険選びで重要なポイントは以下の4つです。
- 保障額
- 保険期間
- 保険の種類
- 保険料
万一の際に備えるための死亡保険で重要なのは、不足する費用を保険でカバーできるかどうかです。ライフステージや家族構成に応じて、保障額や保険期間、保険の種類や保険料を検討しましょう。
保険料は「無理なく支払える金額」であるのかを見極める
死亡保険選びでは、保障内容と併せて保険料も重要な要素です。手厚い保障を求めて保険料が高額になると、家計を圧迫する恐れもあります。
死亡保険は長く加入するケースが多いため、将来にわたり保険料の支払いに無理が生じないかどうかを見極めましょう。
保険会社への相談や複数社との比較で最適なプランを見つける
どのような死亡保険を選べばよいか分からない場合は、保険会社に相談することをおすすめします。
ライフステージに応じて、備える必要のあるリスクや適切な保険プランの提案を受けることができます。
なお、保険会社によってさまざまな種類の保険商品があります。自分や家族に合ったプランを選ぶには、複数社を比較することも大切です。
専門家からのアドバイス
複数社を比較する際は、保障額・保険期間など統一した条件で見積もりを取得しましょう。同じ条件で並べることで、各社の保険料や保障内容の違いが明確になります。
また、保険料は「支払い続けられる額」に収めることを最優先に考えてください。子どもの教育費がかかる時期や住宅ローンの支払い期間なども考慮し、将来的に家計を圧迫しない範囲で設定することが大切です。
よくあるご質問と回答
死亡保険への加入を考えるタイミングはいつがよいですか?
ライフステージが変わったときが検討のタイミングです。結婚や子どもの誕生、進学などによって、必要な保障額が変わります。
すでに加入している方の場合でも、保障内容が今のライフステージに適しているか見直すとよいでしょう。
死亡保険に加入するのは家計を支える方だけでよいですか?
死亡保険は遺された家族の生活を経済的に守るために有効ですが、収入の有無にかかわらず、葬儀費用や家計への影響などを考慮して、必要に応じて加入を検討しましょう。
万一のことがあった場合、葬儀費用がかかるほか、家計を支える方が働き方を変えなければならなくなり、収入に影響する場合もあるため、保険で備えておくことをおすすめします。
まとめ
死亡保険は、ライフステージに応じて選択することが大切です。
30代はライフステージが大きく変わり、守るべきものが増える方も多いでしょう。必要な保障額や保険期間をふまえて、保険料の支払いに無理が生じないようにプランを決めましょう。
- 本記事に記載されている生命保険の種類や保険商品に関する説明は、一般的な情報提供を目的としており、かんぽ生命の商品について説明しているものではありません。
かんぽ生命の具体的な商品内容については、当社の商品パンフレットやホームページをご確認いただくか、かんぽ生命の社員やお近くの郵便局窓口にお尋ねください。
この記事の監修

2級ファイナンシャル・プランニング技能士、AFP、宅地建物取引士資格保有織瀬ゆり(おりせ ゆり)
元信託銀行員。これまでの経験・知識をもとに、「初心者にもわかりやすい執筆」を心がけている。2児の子育て中でもあり、子育て世帯向けの資産形成、女性向けのライフプラン記事を得意とする。
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