結婚費用はいくらかかる? 平均相場と内訳を徹底解説
- 公開日:
- 2026.05.20
結婚は、多くの方にとってライフスタイルが大きく変わる人生の節目となります。このときに避けて通れないのが「費用」の問題ではないでしょうか。挙式や披露宴、新婚旅行、新居への引っ越しなど、総額が数百万円になることも珍しくありません。
そこで今回は、結婚費用の平均相場や内訳、注意点などについて解説します。
結婚費用の平均相場
結婚を考え始めたとき、まず確認しておきたいのが結婚費用の相場です。
「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」によると、結婚費用の総額は全国平均(推計値)で454.3万円となっています。この金額は、結納・婚約から新婚旅行までにかかった費用の総額です。
結婚費用というと、挙式や披露宴にかかる費用だけを思い浮かべがちですが、それ以外にも婚約・結婚指輪や新生活の準備にかかる費用なども準備しておく必要があります。
結婚費用の全てを2人の預貯金だけでまかなうわけではありません。披露宴やウェディングパーティーを行う場合には、参列者からご祝儀をいただくことが多く、親や親族から援助を受けることもあります。ただし、実際にかかる費用は個人差がありますので、資金準備は計画的に進めましょう。
まずは、結婚にかかる総額費用の目安を確認し、「自分たちの場合はどのくらいの費用が必要になるか」をシミュレーションしてみることが大切です。
結婚費用の内訳
続いて、具体的にどのような費用がかかるのか、項目別に確認していきましょう。各費用項目別の全国平均額(推計値)は次の表のとおりです。
| 費用項目 | 全国平均額(推計値) |
|---|---|
| 結納式の費用 | 43.9万円 |
| 両家の顔合わせの費用 | 8.3万円 |
| 婚約指輪 | 39.0万円 |
| 結婚指輪(2人分) | 29.7万円 |
| 挙式、披露宴・ウェディングパーティー総額 | 343.9万円 |
| 新婚旅行 | 61.6万円 |
| 新婚旅行土産 | 8.1万円 |
突出して高額なのが挙式、披露宴・ウェディングパーティー総額です。
また、新婚旅行や結納式の費用、婚約指輪などにも、いずれもまとまった費用がかかるため、計画的な準備が必要であることが分かります。
専門家からのアドバイス
結婚費用の内訳を見ると、挙式・披露宴・ウェディングパーティーが全体の大きな割合を占めていますが、指輪や結納、新婚旅行などの項目も決して少額ではありません。
また、各費用別項目は支払い時期が重なる場合が多いため、総額だけでなく「いつ、いくら必要か」についても把握しておくことが重要です。
さらに、結婚後は住居費や生活費のほか、今後のさまざまなライフイベントに備えた費用も必要となります。無理のない資金計画を立てておきましょう。
費用項目別の具体的な金額と注意点
費用項目別にどのような支出が発生するのか、注意点と合わせて確認しましょう。
結納式の費用
結納式にかかる費用の全国平均額(推計値)は43.9万円です。
結納式では、結納金に加えて結納品や会場での飲食代などの費用がかかる場合があります。会場は、料亭やホテル、レストランなど、さまざまな場所が選ばれています。
また、結納金を受け取った側が結納返しの品物を準備するケースもあります。
ただし、最近では結納式を行わない、もしくは、簡易的な結納である「略式結納」とするケースも珍しくありません。
「結納式を行うかどうか」や、行う場合の「結納金」、「仲人を立てるかどうか」といった点について、両家できちんと話し合っておくとよいでしょう。
両家の顔合わせの費用
両家の顔合わせにかかる費用の全国平均額(推計値)は8.3万円です。
両家の顔合わせは、料亭やホテル、レストランで行われることが一般的です。最近では、結納式を行わずに両家の顔合わせのみを行うケースも増えています。
当日に慌てることのないよう、「どちらが食事代を負担するか」や「遠方よりご出席いただく親族の交通費や宿泊費はどうするか」といったことも話し合っておくことをおすすめします。
婚約指輪
婚約指輪にかかる費用の全国平均額(推計値)は39.0万円です。
指輪の価格は、ダイヤモンドの大きさやグレード、台座の素材などによって大きく変わります。また、細かな装飾やブランドによっても価格が左右されるため、あらかじめどのポイントを重視するか、基準を決めておくとスムーズでしょう。
なお、婚約指輪を受け取った側が返礼品を贈る例もあります。その費用は全国平均額(推計値)で14.0万円です。
一方で、婚約指輪については「昔から憧れていた」「婚約の証としてつけていたい」「高額なものをもらうのは申し訳ない」といったように、人により価値観が大きく異なります。
まずは2人で婚約指輪に対する考え方や価値観を確認し、貯蓄状況に合った計画を立てるようにしましょう。
結婚指輪(2人分)
結婚指輪(2人分)にかかる費用の全国平均額(推計値)は29.7万円です。
既製品かオーダーメイドか、素材や石の種類などによって価格が大きく異なります。デザインやブランド、価格帯など、どの点を重視するか話し合っておくことが大切です。
結婚指輪は結婚後、毎日身につけるものです。お互いの好みや理想、そして予算とのバランスを考慮して選びましょう。
挙式、披露宴・ウェディングパーティー総額
挙式、披露宴・ウェディングパーティーの総額は全国平均(推計値)で343.9万円です。
ご祝儀総額の全国平均(推計値)は205.6万円、自己負担額の全国平均(推計値)は161.3万円となっています。
「挙式や披露宴の費用はご祝儀でまかなえる」と考えている方もいるかもしれませんが、招待客の人数や披露宴・ウェディングパーティーの形式によっては、大きな自己負担が発生する場合があるため注意が必要です。
新婚旅行
新婚旅行にかかる費用の全国平均額(推計値)は61.6万円です。
旅行先や日数によって費用が大きく異なるため、まずは2人で旅行の計画を立てましょう。
また、現地でのアクティビティや観光費用、食事代、宿泊費など、細かな出費も忘れずに計算に入れてください。
新婚旅行の費用は、挙式に次ぐ大きな出費となっています。無理のないプランを立てることをおすすめします。
新婚旅行土産
新婚旅行土産にかかる費用の全国平均額(推計値)は8.1万円です。
新婚旅行に行く場合は、土産品の費用もあらかじめ用意しておく必要があります。お土産を渡す相手は両親や親戚などに加え、職場の同僚や友人、そして結婚式でお世話になった方など多岐にわたります。
旅行の出発前に「誰に何を贈るか」リストを作成し、それぞれ予算を決めておきましょう。
専門家からのアドバイス
結婚式の費用を考える際は、まず会場への支払時期を確認することをおすすめします。
ご祝儀は式当日に受け取れますが、会場によっては挙式前に一部または全額の支払いを求められるケースもあります。後で慌てることがないよう、早めに確認しておきましょう。
また、「一生に一度だから」と希望を詰め込みすぎてしまうと、想定以上に費用がかさんでしまうことがあります。料理や衣装など、重視したい部分にはしっかり予算をかけつつ、演出や小物は手作りするなど、メリハリのある予算配分を意識することが、無理のない結婚式につながります。
結婚から広がる将来のライフイベントに備える
ここまでの記事内容のとおり、結婚にはまとまったお金が必要になりますが、ゴールではなく、2人で新しい生活を始めるスタートです。マイホームの購入や子どもの誕生など、新たなライフイベントを迎えることもあるでしょう。
このような将来の支出に備えるためにも、中長期的なマネープランを立てておくことが大切です。
人生の3大支出「教育」「住宅」「老後」
結婚を機に知っておきたいのが、人生の3大支出です。
教育
子どもが生まれると、その成長に合わせて教育費がかかります。
小学校から大学までの入学金や授業料といった費用に加えて、塾や習い事など学校外活動費の準備も必要です。
また、進路が公立か私立かによっても教育費が大きく異なります。
住宅
マイホームの購入もまとまったお金が必要となるタイミングです。
物件の購入価格に加えて、税金の準備も欠かせません。
また、購入後も住宅ローンの支払いや固定資産税、修繕費など長期にわたって継続的な支出が発生します。
老後
人生100年時代といわれる現在、老後の生活資金も早くから考えておく必要があります。
日々の生活費に加えて、病気や介護にかかる費用、自宅のリフォーム費用なども考えておくと安心です。
人生の3大支出に備えたマネープランを立てよう
こうした大きな支出に備えるためには、計画的に資金を準備しておく必要があります。
結婚を機に、まずは2人の収支状況や貯蓄の状況などを共有しておきましょう。そのうえで、どれくらいの資金を貯める必要があるか、毎月いくらくらい貯蓄に回せるかを具体的に試算しておくと安心です。
また、「収入と支出をどのように管理するか」「固定費の支払いはどちらが担当するか」など、家計に関する細かいルールについても、きちんと話し合って決めておくと安心です。
ライフステージの変化に合わせた生命保険の検討、見直しも大切
結婚して家族ができると、必要となる保障も変化します。そのため、結婚のタイミングに合わせて生命保険への加入や、見直しを検討することをおすすめします。
例えば、将来の教育資金に備える場合は学資保険、住宅費や老後の生活費に備える場合は養老保険、万一の際に遺されたパートナーの生活費は終身保険、定期保険などの生命保険で備えることができます。
独身時代から加入している生命保険がある場合は、お互いに内容を確認し合い、「新たにどのような保障が必要か」をチェックしておくとよいでしょう。
生命保険の検討や見直しについて詳しくはこちら
結婚・妊娠時には保険の見直しを検討しよう| 30代のための生命保険おすすめガイド専門家からのアドバイス
結婚は、生活や家計の状況が大きく変わる節目であり、将来のライフイベントについて現実的に考え始めるタイミングでもあります。子育てやマイホームの購入は「まだ先のこと」と考えがちですが、実際にはそれほど遠い将来ではありません。
パートナーと収支や将来のライフプランを共有し、「自分たちには何が必要か」を話し合いながら、ライフステージに合わせて保障を見直すことが将来の安心につながります。
よくあるご質問と回答
結婚前にはどれくらいの預貯金が必要ですか?
結婚費用のための預貯金の全国平均額(推計値)は325.8万円です。
ただ、実際に必要となる自己負担額は、2人の希望する結婚スタイルや、親からの援助の有無などによって大きく異なります。自分たちの場合は、どれくらいの資金が必要になるか、試算しておくことをおすすめします。
まとめ
結婚を意識し始めたら、計画的に結婚費用の準備を進めることが大切です。
また、結婚費用だけでなく、その後の住宅購入資金や子どもの教育費など、将来に向けたマネープランも合わせて考えておきましょう。
大きな支出が続く時期だからこそ、パートナーと価値観を共有することも重要です。安心して新しい生活をスタートできるよう、今のうちから将来に向けて資金計画を話し合っておきましょう。
- 記事内の結婚費用に関するデータは「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」によるものです。
この記事の監修

マネーライター、2級ファイナンシャル・プランニング技能士資格保有歴あり内藤みさき(ないとう みさき)
生命保険会社の業務委託先および大手外資系コンサルティングファームにて、約11年間にわたり生命保険の新契約受付業務や審査領域における加入限度管理など、保険実務に幅広く従事。実務とマネジメント双方の経験を活かし、現在は保険分野を中心とした金融コンテンツの監修者として対応。
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